新型コロナウイルスの影響により、多くの企業が打撃を受けました。これに打ち勝つため、必要性が増し注目された概念として、 デジタルトランスフォーメーション があります。コロナ禍で気付かされたDX（ デジタルトランスフォーメーション ）の必要性について、解説していきます。

目次

• 1.コロナ禍が教えてくれたDX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性
• 1-1.テレワークへの移行で分かったDXの必要性
• 1-2.有事の際の備えに必要なDX
• 1-3.DXは今後のビジネス社会のカギとなる
• 2.コロナ禍に対応するためのデジタルトランスフォーメーション
• 2-1.社内全体での意識共有が重要
• 2-2.自社業務の中からデジタル化できるものを探す
• 2-3.業務をデジタル化へ置き換え
• 3.デジタルトランスフォーメーションのご相談はカオピーズへ

1.　コロナ禍が教えてくれたDX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性

現在、長期化したコロナ禍に対応するため、多くの企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進しています。
これは、コロナ禍を通じ、企業がDXの必要性に気付いたためです。そんなコロナ禍におけるDXの必要性について解説していきます。

1-1.　 テレワークへの移行で分かったDXの必要性

コロナ禍を迎えている現在では、多くの企業が感染防止策としてのテレワークを導入しています。
この新しい働き方にいち早く対応できたのは、IT企業をはじめとしたDXを推進している企業です。 普段から業務をデジタル化・クラウド管理していた企業は、コロナ禍を迎えた時点でも、普段と変わらず業務を進めることが可能です。
DXを進めてきた企業とそうでない企業では、現在もなお大きな差が生まれています。
このことは、多くの企業に衝撃を与えました。 今後、テレワークをはじめとした業務のDXへの意識は、強まっていくといわれています。

1-2.　 有事の際の備えに必要なDX

テレワークをはじめとしたコロナ禍におけるDXは、有事の際の備えとしてDXが有効であることを教えてくれました。
コロナ禍のように感染症などの対策が必要な場面はもちろん、自然災害や大規模事故など、人の動きが制限されることはさまざまな要因により生まれます。 従来の働き方では、このような事態に陥った場合、通常通りの業務は難しくなります。
しかし、コロナ禍で浸透したリモートワークや、それに対応したデータの管理方法などを活用すれば、いつでもどこでも業務をこなせるようになります。
有事の際でもDXにより、通常とそれほど変わらず業務できることを、コロナ禍を通じ多くの人が実感できました。 この気付きも、現在DXが後押しされている理由の一つです。

1-3.　DXは今後のビジネス社会のカギとなる

現在、多くの企業がDXへの投資を行っています。 現在の業務をどれだけデジタルに変えられるか、これから来る新しい社会に対応できるかが、アフターコロナを企業が生き残れるかどうかのカギとなるためです。
DXは、今後のビジネス社会において、重要なポイントとなるでしょう。 それを理解しているからこそ、現在も多くの企業が、DXへ向けての投資や業務の見直しを行っているのです。

2.　コロナ禍に対応するためのデジタルトランスフォーメーション

多くの企業が投資・変革として行っているDXですが、実際に導入するとなると、何をしたらいいのか分からないという方は多いのではないでしょうか。
しかし、コロナ禍へ対応するためのDXは、業務の見直しや改善点探しといった、ありふれた方法で進められます。 コロナ禍に対応するためのDXの、具体的な方法をご紹介します。

2-1.　社内全体での意識共有が重要

まず、DXで重要なのが、社内全体でのDXに対する意識共有です。 DXがどういうものなのか、社内のDX推進チームが何をしているのかを、一部のチームだけでなく、社内全体で理解しなくてはなりません。
経営チームから現場の隅々にいたるまで、DXに対する意識を共有する必要があります。 企業でDXを推進するには、まずDXがどういったものなのか、なぜ必要なのかを、知ることから始めなくてはならないのです。

2-2.　 自社業務の中からデジタル化できるものを探す

社内全体でDXに対する理解や意識共有が進んだら、次はデジタル化できる業務がないかを探す作業に移ります。 このため、社内で行っているアナログ業務を全て洗い出します。 具体的には、以下のような業務です。

【アナログ業務が持つ特徴】
・出社しないとできない作業
・印刷が必要な資料やそれを使う業務
・手書きや印鑑など手作業が含まれている業務
大きな作業はもちろん、小さい何気ない作業もしっかり洗い出しましょう。 アナログ業務を洗い出したら、その中からデジタル化できる業務はないか探していきます。

【デジタル化できるアナログ業務の例】
・会議室を使った会議　→　WEB会議システムを導入し、会議室に集まらなくてもできるようにする
・見積書など紙の資料　→　資料を全てPDF化・データ上で管理する

このように、アナログで行う業務には、デジタル上でもできるものがあります。 洗い出した業務の中に、こういったものがないか探しましょう。

2-3.　 業務をデジタル化へ置き換え

デジタル化できる業務を見つけたら、その業務を実際にデジタル化していきます。 先程の例でいえば、WEB会議システムやデータ管理のためのクラウドシステム導入などが、それに当たります。
デジタル化の方法は実にさまざまです。 業務によっては、優秀なエンジニアの力が必要な場合もあるでしょう。
そんなときにおすすめなのが、オフショア開発の活用です。 日本よりも人件費の安い国に、DXに必要なシステム開発やサービスの導入・管理を委託すれば、低コストでDXを推進できます。

3.　デジタルトランスフォーメーションのご相談はカオピーズへ

コロナ禍において、企業のDX推進は欠かせないものとなりました。 しかし、企業によっては、優秀なエンジニアの不在やコストの問題などにより、DXの推進や投資が難しい場合もあります。
このような場合に活路を見いだせる方法として、オフショア開発の利用があります。 カオピーズでは、企業のDX推進のご相談も受け付けています。 DX推進のご相談も、ぜひお気軽にお問い合わせください。